問１ LPガス用安全機器について
イ 集合装置の高圧部のガス漏えいを検知するために流量検知式切替型漏えい検知装置を用いた。
誤 流量検知式切替型漏えい検知装置は集合装置の高圧部のガス漏えいを検知することはできない。
ロ LPガス販売事業者が、消費者宅にガス漏れ警報器を設置したとき、消費者に対し警報が鳴ったときのとるべき処置について説明した。
正
ハ 不完全燃焼警報器の検知部を天井面から20cm、燃焼器から水平距離で3mの位置に設置した。
正
二 張力式ガス放出防止型高圧ホースは、配管の折損などにより大量のガスが流れた場合、ガスを遮断する。
誤 張力式ガス放出防止型高圧ホースは地震などによって容器が転倒するなど高圧ホースに所定の引張力が加わるとガス放出防止機能が働きガスを遮断する。
問２ LPガス用安全危機について
イ COは空気より重たいため、CO警報機を床面から高さ30cm、燃焼器から水平距離で4mの位置に設置した。
誤 不完全燃焼排ガスに含まれる一酸化炭素(CO）は空気より軽く天井面付近にたまるため、CO警報機(不完全燃焼警報器）は天井面から下方に30cm以内、燃焼器から水平距離で4m以内のところに設置する。
ロ マイコンメータSは、震度3の地震の際に使用中のLPガスを自動的に遮断する機能を有する。
誤 マイコンメータSには感震器が内蔵されており、ガスを使用中に震度5相当以上の地震を感知した場合にガスを遮断する機能を有している。
ハ ガス漏れ警報器は、通常の使用状態でLPガスの爆発下限界濃度の1/100以上1/4以下で警報を発する。
正
二 高圧ホースに組み込まれたガス放出防止機構には、過流式と張力式がある。
正 過流式は、配管の折損などにより大量のガスが流れるとガスを遮断する。張力式は、地震等で容器が転倒したときに、高圧ホースに所定の引張力が加わると、防止機構が作動してガスを遮断する。
問３ LPガス用安全機器について
イ ガス漏れ警報器の検知部の設置位置は、天井面から下方に30cm以内のできるだけ高い位置であって、検知部から最も遠い燃焼器の外壁面から水平距離で4m以内とすること。
誤 ガス漏れ警報器の検知部の位置は、床面から検知部等の上端までの高さが30cm以内のできるだけ低い位置でなければならない。
ロ 不完全燃焼警報器は、給排気口などの付近で常時外気により燃焼器の排ガスが薄められるおそれのある場所を避けて設置すること。
正
ハ CO濃度測定器によって解放式湯沸器の燃焼排ガス中のCO濃度を測定するときは、排ガスのサンプリングは燃焼器を2分間以上燃焼させた後に行うこと。
正 燃焼が安定してから測定する。
二 張力式のガス放出防止型高圧ホースは、地震や落雪などによって容器が転倒するなどによって高圧ホースに所定の引張力が加わると、ガス放出防止機構が作動してガスを遮断する。
正 なお、過流式は、管の破損などにより所定流量以上のガスが流れたとき、作動してガスを遮断する。
問４ LPガス用安全機器に関して
イ 特定地下街等および特定地下室等に設置するガス漏れ警報器は、告示で定める集中監視型ガス漏れ警報器に限定されている。
正
ロ ガス漏れ警報器は、通常の使用状態で、LPガスの爆発下限界の1/100以上1/4以下で警報を発するように設計されている。
正
ハ 不完全燃焼警報器は、通常の使用状態で、大気中の一酸化炭素の濃度が800ppmを超えたときに初めて警報を発するように設計されている。
誤 警報濃度が50ppm超250ppm以下で換気注意報を発し、50ppm超550ppm以下で警報音、信号を即時発するように設計されている。
二 過流式ガス放出防止器の7.5kg/h用は、容器1本当たりの最大ガス使用量が7.5kg/h以下の場合に使用され、監視範囲は主として高圧部に限られる。
正
問５ LPガス用安全機器などについて
イ 過流式ガス放出防止器は、管の破損などにより所定流量以上のガスが流れたとき、自動的に作動してガスを遮断する機能を有している。
正
ロ ガス放出防止型高圧ホースには、張力式のみがある。
誤 ガス放出防止型高圧ホースには、張力式と過流式がある。
ハ 不完全燃焼警報器の検知部を床面から20cm、燃焼器から水平距離で5mの位置に設置した。
誤 不完全燃焼後の排気ガスは、空気より軽く天井面近くに溜まる。従って、不完全燃焼警報器（CO警報機）の検知部は天井面から30㎝以内、燃焼器から水平距離で4m以内のところに取り付けること。
二 すべてのLPガスメータは、地震時に自動的にガスを遮断する機能を有している。
誤 マイコンメータ（S、SB、E、EB）には感震器が内蔵されており、ガス使用中に震度5相当以上の地震を感知した場合、ガスを遮断する。しかし、すべてのLPガスメータが感震遮断機能を有しているわけではない。例えば、40㎥/hのガスメータは感震器が内蔵されていない。
問６ LPガス用安全機器に関して
イ 不完全燃焼警報機（CO警報機）は、燃焼器の真上に設置してはならない。
正 設置してはならない場所は、①燃焼器の真上および排気、湯気、油煙などが直接当たるおそれのある場所、②排ガスが流通しにくい場所、③排ガスが薄められるおそれのある場所、④高温（50℃以上）、低温（0℃以下）になるおそれのある場所、⑤浴室内などである。
ロ 流量検知式切替型漏えい検知装置は、親子式差圧調整器と漏えい検知部とで構成され、親子式差圧調整器は、親調整器と設定圧力を少し高くした子調整器で構成されている。
正
ハ 張力式のガス放出防止型高圧ホースは、地震や落雷などによって容器が転倒するなど、高圧ホースに所定の引張力が加わると、防止機構が作動してガスを遮断する。
正
二 複合型警報器とは、ガス漏れ警報器と不完全燃焼警報器を組み合わせたもので、CO検知部とLPガス検知部および警報部の機能が同一のケースに収められている一体型である。
誤 複合型警報器は、CO検知部（天井付近）とLPガス検知部（床面付近）は設置場所が異なるため、一体型ではなく分離型である。
2016年10月12日
2016年10月11日
８．保安用検査機器
問1 LPガスの保安用検査機器について
イ パイプロケータは、埋設管の位置及び深さを確認するために用いられる。
正
ロ CO濃度測定器は、密閉式燃焼器を対象に排気ガス中のCO濃度の測定に使用される。
誤 CO濃度測定器は解放式燃焼器などの排ガス中のCO濃度を測定することに使用される。精度よく安定した測定値を得るため十分な保守管理が必要である。
ハ 接触燃焼式ガス検知器の目盛は、LPガスの爆発上限界を100として、100から0までの間を20等分したものが用いられている。
誤 接触燃焼式ガス検知器の目盛は、LPガスの爆発下限界を100として、100から0までの間を20等分したものが用いられている。
二 半導体式ガス検知器は、主に微少漏えい個所を発見するために使用される。
正 このセンサは高感度のため低濃度の測定に適している。
問２ LPガス保安用検査機器に関して
イ マノメータは精度も高く故障も少ないので、機械式自記圧力計の比較検査に使用した。
正 機械式自記圧力計の比較検査は6か月に1回以上実施する。
ロ 低圧配管の気密試験に用いる機械式自記圧力計の比較検査を行った結果、0.3kPaの誤差があったので修理をメーカに依頼した。
正 機械式自記圧力計は、0.2kPaを超える誤差のあるものは不合格とし、修理等必要である。
ハ 現在、多く使用されているガス検知器には、接触燃焼式と半導体式がある。
正
二 パイプロケータは、金属製埋設管の位置（場所と深さ）を判別することができる。
正
問３ LPガスの保安用検査機器について
イ 接触燃焼式ガス検知器を用いて大気中に漏えいしたLPガスの濃度を測定したときに、その測定値が10%LEL（Lower Explosion Limit）を示すと、LPガス濃度は10vol%である。
誤 プロパンガスの燃焼下限界値は2.1%、ブタンは1.8%であるから、空気中におけるLPガス濃度はプロパンの場合2.1×10%＝0.21vol%、ブタンの場合1.8×10%＝0.18vol%であることを示すことから、設問の10vol%とはならない。つまり爆発する。
ロ マノメータは、低圧専用の圧力計であって、精度が高く故障も少ないので、機械式自記圧力計の比較検査にも使用される。
正
ハ 機械式自記圧力計は、LPガス配管の気密試験と漏えい試験、および調整器の検査に用いられる。
正 機械式自記圧力計は、圧力およびその時間的変化を記録するために利用され、LPガス配管設備の気密試験、漏えい試験、調整器の検査などに用いられる。
二 パイプロケータは、地中に埋設された配管の漏えい個所を確認するために固い表土を貫孔する工具である。
誤 パイプロケータは、地中に埋設された金属配管の位置（場所・深さ）を、電磁波を発し確認する機器である。固い表土を貫孔する工具は、ボーリングバーである。
問４ LPガス保安用検査機器に関して
イ 電気式ダイヤフラム式自記圧力計には、印字プリンタを内蔵するものや測定データを圧力計内部に記録するものなどがある。
正
ロ 半導体式ガス検知器には、一般にガス濃度を表示する目盛が付いており、LPガスの爆発下限界（LEL）を100として、100から0までの間を20等分した目盛が用いられている。
誤 一般にガス濃度を表示する目盛が付いているのは接触燃焼式ガス検知器であり、半導体式ガス検知器は音響とランプでガスの存在を知らせてくれる。設問が「半導体式」でなく「接触燃焼式」であれば正しい。
ハ ボーリングバーは、埋設管の位置を確認するために用いられる。
誤 ボーリングバーは、埋設された配管の漏えい試験をするために地表面に穴を開けるものをいう。設問が「ボーリングバー」でなく「パイプロケータ」であれば正しい。
二 パイプロケータは、U字型に曲げたガラス管内に水を入れたもので、自記圧力計の比較検査などに使用される。
誤 パイプロケータ（埋設管検知器）は、電磁波を使用して金属製埋設管の位置（場所と深さ）を判別するもの。設問が「パイプロケータ」でなく「マノメータ」であれば正しい。
問５ LPガス保安用検査機器について
イ 半導体式ガス検知器は、センサが低濃度のガスにおいて高感度であるため微小のガス漏えい検知用に適している。
正 この半導体式センサは低濃度で高感度のため微小漏えい検知に適している。
ロ ボーリングバーは、埋設された配管の位置を確認するために使用される。
誤 ボーリングバーは地中に埋設された配管のガス漏えいの有無を調べるため、固い表土を貫孔するための機器である。貫孔した後、嗅覚棒を用いてにおいで、またはガス検知器を用いて漏れたガスの有無を確認する。
ハ LPガス設備に、最大目盛が常用の圧力の2倍のブルドン管圧力計を取り付けた。
正 圧力計は最大目盛が原則として常用の圧力の1.5倍以上2倍以下のものが適当である。
二 電気式ダイヤフラム式自記圧力計は、マノメータや機械式自記圧力計よりも精度が高い機器であるため温度変化は無視して測定できる。
誤 この機器は精密機械であるので測定するガスの温度における影響を受けやすいので温度変化に対する注意が必要である。
問６ LPガス保安用機器に関して
イ 気密検査用の電気式ダイヤフラム式自記圧力計は、12か月に1回以上マノメータなどと比較検査を行って、合格することを確認しなければならない。
正 電気式ダイヤフラム式自記圧力計は、気密試験用の場合、最低圧力が2.0kPa以上、最高圧力が8.4kPa以上10kPa以下の範囲において、マノメータと比較検査を行い、0.03kPaを超える誤差のあるものは不合格となる。
ロ 半導体式ガス検知器は、音響とランプで漏れたガスの存在を知らせてくれる。
正 半導体式ガス検知器は、音響とランプでガスの存在を知らせてくれるので、微少漏えい個所を探知しやすい。
ハ ボーリングを行う場合、図面上で埋設金属管の正確な位置が不明確なときは、パイプロケータにより埋設金属管の位置を確認する。
正
二 マノメータに入れられた水がガスと接する面は、凸面になる。
誤 U字管内の液体が接する面は、水の場合には凹面となる。なお、水銀の場合には凸面となる。
イ パイプロケータは、埋設管の位置及び深さを確認するために用いられる。
正
ロ CO濃度測定器は、密閉式燃焼器を対象に排気ガス中のCO濃度の測定に使用される。
誤 CO濃度測定器は解放式燃焼器などの排ガス中のCO濃度を測定することに使用される。精度よく安定した測定値を得るため十分な保守管理が必要である。
ハ 接触燃焼式ガス検知器の目盛は、LPガスの爆発上限界を100として、100から0までの間を20等分したものが用いられている。
誤 接触燃焼式ガス検知器の目盛は、LPガスの爆発下限界を100として、100から0までの間を20等分したものが用いられている。
二 半導体式ガス検知器は、主に微少漏えい個所を発見するために使用される。
正 このセンサは高感度のため低濃度の測定に適している。
問２ LPガス保安用検査機器に関して
イ マノメータは精度も高く故障も少ないので、機械式自記圧力計の比較検査に使用した。
正 機械式自記圧力計の比較検査は6か月に1回以上実施する。
ロ 低圧配管の気密試験に用いる機械式自記圧力計の比較検査を行った結果、0.3kPaの誤差があったので修理をメーカに依頼した。
正 機械式自記圧力計は、0.2kPaを超える誤差のあるものは不合格とし、修理等必要である。
ハ 現在、多く使用されているガス検知器には、接触燃焼式と半導体式がある。
正
二 パイプロケータは、金属製埋設管の位置（場所と深さ）を判別することができる。
正
問３ LPガスの保安用検査機器について
イ 接触燃焼式ガス検知器を用いて大気中に漏えいしたLPガスの濃度を測定したときに、その測定値が10%LEL（Lower Explosion Limit）を示すと、LPガス濃度は10vol%である。
誤 プロパンガスの燃焼下限界値は2.1%、ブタンは1.8%であるから、空気中におけるLPガス濃度はプロパンの場合2.1×10%＝0.21vol%、ブタンの場合1.8×10%＝0.18vol%であることを示すことから、設問の10vol%とはならない。つまり爆発する。
ロ マノメータは、低圧専用の圧力計であって、精度が高く故障も少ないので、機械式自記圧力計の比較検査にも使用される。
正
ハ 機械式自記圧力計は、LPガス配管の気密試験と漏えい試験、および調整器の検査に用いられる。
正 機械式自記圧力計は、圧力およびその時間的変化を記録するために利用され、LPガス配管設備の気密試験、漏えい試験、調整器の検査などに用いられる。
二 パイプロケータは、地中に埋設された配管の漏えい個所を確認するために固い表土を貫孔する工具である。
誤 パイプロケータは、地中に埋設された金属配管の位置（場所・深さ）を、電磁波を発し確認する機器である。固い表土を貫孔する工具は、ボーリングバーである。
問４ LPガス保安用検査機器に関して
イ 電気式ダイヤフラム式自記圧力計には、印字プリンタを内蔵するものや測定データを圧力計内部に記録するものなどがある。
正
ロ 半導体式ガス検知器には、一般にガス濃度を表示する目盛が付いており、LPガスの爆発下限界（LEL）を100として、100から0までの間を20等分した目盛が用いられている。
誤 一般にガス濃度を表示する目盛が付いているのは接触燃焼式ガス検知器であり、半導体式ガス検知器は音響とランプでガスの存在を知らせてくれる。設問が「半導体式」でなく「接触燃焼式」であれば正しい。
ハ ボーリングバーは、埋設管の位置を確認するために用いられる。
誤 ボーリングバーは、埋設された配管の漏えい試験をするために地表面に穴を開けるものをいう。設問が「ボーリングバー」でなく「パイプロケータ」であれば正しい。
二 パイプロケータは、U字型に曲げたガラス管内に水を入れたもので、自記圧力計の比較検査などに使用される。
誤 パイプロケータ（埋設管検知器）は、電磁波を使用して金属製埋設管の位置（場所と深さ）を判別するもの。設問が「パイプロケータ」でなく「マノメータ」であれば正しい。
問５ LPガス保安用検査機器について
イ 半導体式ガス検知器は、センサが低濃度のガスにおいて高感度であるため微小のガス漏えい検知用に適している。
正 この半導体式センサは低濃度で高感度のため微小漏えい検知に適している。
ロ ボーリングバーは、埋設された配管の位置を確認するために使用される。
誤 ボーリングバーは地中に埋設された配管のガス漏えいの有無を調べるため、固い表土を貫孔するための機器である。貫孔した後、嗅覚棒を用いてにおいで、またはガス検知器を用いて漏れたガスの有無を確認する。
ハ LPガス設備に、最大目盛が常用の圧力の2倍のブルドン管圧力計を取り付けた。
正 圧力計は最大目盛が原則として常用の圧力の1.5倍以上2倍以下のものが適当である。
二 電気式ダイヤフラム式自記圧力計は、マノメータや機械式自記圧力計よりも精度が高い機器であるため温度変化は無視して測定できる。
誤 この機器は精密機械であるので測定するガスの温度における影響を受けやすいので温度変化に対する注意が必要である。
問６ LPガス保安用機器に関して
イ 気密検査用の電気式ダイヤフラム式自記圧力計は、12か月に1回以上マノメータなどと比較検査を行って、合格することを確認しなければならない。
正 電気式ダイヤフラム式自記圧力計は、気密試験用の場合、最低圧力が2.0kPa以上、最高圧力が8.4kPa以上10kPa以下の範囲において、マノメータと比較検査を行い、0.03kPaを超える誤差のあるものは不合格となる。
ロ 半導体式ガス検知器は、音響とランプで漏れたガスの存在を知らせてくれる。
正 半導体式ガス検知器は、音響とランプでガスの存在を知らせてくれるので、微少漏えい個所を探知しやすい。
ハ ボーリングを行う場合、図面上で埋設金属管の正確な位置が不明確なときは、パイプロケータにより埋設金属管の位置を確認する。
正
二 マノメータに入れられた水がガスと接する面は、凸面になる。
誤 U字管内の液体が接する面は、水の場合には凹面となる。なお、水銀の場合には凸面となる。
７．LPガス用配管材料
問１ LPガス設備に用いられる配管材料等について
イ 充てん容器と単段式調整器の接合に、継手金具付高圧ホースを使用した。
正 継手金具付高圧ホースは2.6MPa以上の圧力で行う耐圧試験などに合格している。
ロ 配管用フレキ管は、高圧配管用として開発された可とう性のある配管材料である。
誤 低圧配管用として開発された可とう性のある配管材料である。
ハ 伸縮継手は、地盤沈下が予想される地域で建物などの引込管の立ち上がり部で使用する。
正 地盤沈下が予想される建物への使用には有効である。
二 圧力配管用炭素鋼鋼管（STPG）は、同一呼び径の場合、そのスケジュール番号が小さいほうが肉厚が厚く、耐圧機能も優れている。
誤 STPGは、同一呼び径の場合、そのスケジュール番号が大きい方が肉厚で、耐圧機能も優れている。例えば、20Aの場合、外径は27.2mmであってもスケジュール40の肉厚は2.9mm、スケジュール80の肉厚は3.9mmである。
問２ LPガス用配管材料等について
イ プラスチック被膜鋼管を埋設部に使用した。
正
ロ 金属フレキシブルホースを、末端ガス栓とストーブなどの移動式燃焼器を接続するのに用いた。
誤 金属フレキシブルホースは主に固定式燃焼器の接続に用いるもので移動式燃焼器具の接続には配管割れを起こす可能性があり好ましくない。
ハ ヒューズガス栓は、作動設定流量によりLPガス消費量が10kw以下のものと15kw以下のものがある。
正
二 ガス用ポリエチレン管を、屋外露出部の配管に使用した。
誤 ガス用ポリエチレン管は熱や直射日光に弱く、鋼管に比べて引張強さや直射日光に弱く、鋼管に比べて引張強さや衝撃強度がはるかに小さい。低圧部であって原則として30cm以上の深さの埋設部に使用し、屋外露出部の配管材料などには使用を禁じられている。
問３ LPガス設備に用いられる配管材料等について
イ 配管用炭素鋼鋼管（SGP）は、「ガス管」とも呼ばれ、中圧部と低圧部に用いられている。
正
ロ 充てん容器と単段式調整器の接続に、継手金具付高圧ホースを使用した。
正
ハ 配管用フレキ管は、さや管を用いることなく埋設部に使用することができる。
誤 埋設部に設置する場合には、さや管による防護措置が必要である。
二 大型給湯器と末端ガス栓との接続に低圧ゴム管を用いた。
誤 低圧ゴム管は末端ガス栓と移動式燃焼器を接続する場合に限って使用される。
問４ LPガス用配管材料に関して
イ 低圧配管用継手付金属製フレキシブルホースは、ステンレス鋼板などで制作されたフレキシブルチューブに、ステンレス鋼線製などのブレードを施したものであり、地盤沈下対策などのために低圧配管に用いられる。
正
ロ 圧力配管用炭素鋼鋼管の管の呼び方には[A呼称]と[B呼称]があり、A呼称で20Aの管の外径とB呼称で1/2Bの管の外径は同じである。
誤 A呼称で20Aの管は、B呼称で3/4B、B呼称で1/2Bの管はA呼称で15Aであり、外径も異なる。
ハ 埋設鋼管において、ねじ込み継手の組合せにより管系統に可とう性をもたせておくために、継手に使用するシール剤に不乾性のものを使用した。
正 振動や衝撃に耐えて気密が保てるようにするためには、乾性のものは使用できない。
二 ガス用ポリエチレン管を、壁・床などの内部の低圧配管に使用した。
誤 ガス用ポリエチレン管（PE管）は埋設部専用であり、露出部および壁・床などの内部への使用は禁じられている。
問５ LPガス用配管材料について
イ 集団供給設備の高圧部の配管に圧力配管用炭素鋼鋼管（STPG）を使用した。
正
ロ 湯沸器と末端ガス栓との接続にゴム管用口接続形迅速継手を用いた。
誤 固定燃焼器と末端ガス栓との接続には、金属フレキシブルホースや燃焼器用ホースなどを使用する。
ハ 埋設部の配管材料としてガス用ポリエチレン管を使用した。
正 ガス用ポリエチレン管は腐植のおそれはほとんどなく、可とう性があるので埋設管に使用される。しかし、熱や直射日光（紫外線）に弱いので屋外の露出配管などへの使用は禁じられている。
二 埋設部のマクロセル腐植を防止するため、電気的絶縁継手を埋設管の立上り部と鉄筋コンクリート建物への引込部との間の地上配管部分に取付けた。
正
問６ LPガス配管材料について
イ ガス用ポリエチレン管は、熱や直射日光に弱いなどの理由で、屋外露出配管への使用は禁じられているが、可とう性があり、腐食おそれがほとんどないことから埋設部への使用に適している。
正
ロ 金属フレキシブルホースは、主に末端ガス栓と湯沸器などの固定式燃焼器とを接続するために用いられる。
正
配管用フレキ管を床下の露出部に敷設する場合には、さや管による保護措置を講じなければならない。
誤 配管用フレキ管でさや管を用いる場所は、埋設部のみである。床下の露出部にはさや管による保護措置を講じなくても良い。
二 プラスチック被膜鋼管とは、鋼管を腐食環境と電気的に絶縁するために、鋼管にプラスチックを被膜したもんであり、被膜するプラスチックには塩化ビニルなどがある。
正 被膜するプラスチックには、塩化ビニルのほか、ポリエチレン、ナイロンなどがある。
