問１ LPガス個別供給方式（家庭用）の設備等について
イ 低圧配管工事完了後の気密試験で、自記圧力計を用い8.5kPaの圧力で所定の時間保持し、圧力に変動がないことを確認した。
正 工事終了後8.4kPa以上10kPa以下の圧力で行う気密試験に合格すること。
ロ 50kg型LPガス充てん容器を、風通しの良い湿気の少ない場所に設置した。
正
ハ 容器内のLPガスの気化に必要な蒸発熱は、主として外気から供給される。
正
二 固定式燃焼器の設置にあたって、ガス用低圧ゴム管を用い配管と燃焼器を接続した。
誤 固定式燃焼器を設置する場合には、金属管、金属フレキシブルホースなどを用いて燃焼器と配管を接続する。固定式燃焼器へのガス用低圧ゴム管の使用は厳禁。
問２ LPガス個別供給方式（家庭用）の供給設備について
イ 自動切替式一体型調整器を用いた容器2本立ての供給設備は、ガス切れを起こすことはないが、ガスの消費を中断して容器交換を行わなければならない。
誤 自動切替式一体型調整器を用いた供給設備は、消費を中断することなく容器交換を行うことができる。
ロ 大気中の湿度が高いことによりLPガス容器の外面に結露や着霜が生じると、容器への蒸発熱の供給が阻害される。
正
ハ 50kg型容器2本を、容器の底部から高さ3/4の位置にあそびを極力少なくした鉄鎖を掛け、家屋の壁に固定した。
正 転倒防止の鉄鎖は、50㎏型容器の場合は容器の高さの3/4程度の位置に取り付け、10kg型・20kg型容器の場合にはプロテクタの開口部に鉄鎖等を通して取り付ける。
二 容器を、車道に面した場所に、車両との接触防止などの防護措置を施さずに設置した。
誤 容器の設置場所は、車道に面した場所は避けること、やむを得ず設置するときは、車両との接触防止などの防護措置を施すこと。
問３ 個別供給方式（体積販売によるものに限り、バルク供給のものを除く）のLPガス設備に関して
イ LPガス設備は、容器からガスメータの出口までの供給設備、ガスメータの出口から燃焼器までの消費設備に区分される。
正
ロ 低圧配管等の内容積が15Lであったので、電気式ダイヤフラム式自記圧力計を用いた気密試験の圧力保持時間を5分間とした。
正 なお、同条件において機械式自記圧力計を用いた場合は、10分以上でなければならない。
ハ 同一のLPガス容器からの自然気化によるガス発生能力は、LPガスの組成および大気の温度によって変化するが、容器周辺の通風や残液量の多少によって変化することはない。
誤 自然気化によるガス発生能力は、LPガスの組成、空気の温度、容器周辺の通風、残液量などによって変化する。
二 自動切替式一体型調整器を用いた自然気化方式による供給設備において、最大ガス消費量を65.4kw、50kg型容器１本当たりの標準ガス発生能力を5.5kg/（h・本）として計算した場合、50kg型容器の標準容器設置本数は予備側容器を含めて2本となる。
正 標準容器設置数＝最大ガス消費量[kw]÷（標準ガス発生能力[kg/（h・本）]×14）＝65.4kw÷（5.5×14）＝0.85 ⇒ 1本 したがって、予備側容器を含めると2本
問４ LPガス個別供給方式（家庭用）の設備などについて
イ LPガス容器は2本立てで、単段式調整器とチェック付高圧ホースを用いた供給設備においては、使用中の容器のLPガスが減少してくると、自動的に予備容器からLPガスが供給される。
誤 この供給方式ではガス切れを起こした場合には、容器バルブを手動で開閉して予備容器と消費済み容器との切り替えをする。
ロ 同一組成の液が充てんされている同じ大きさの容器のガス発生能力は、LPガスが気化するために必要な蒸発熱が主として液が接触している容器の壁を通して外気から供給されるので、液量が少ない方が小さい。
正 容器からの自然気化は容器壁面と液状LPガスの接触面積によるところが大きい。よって、ガス発生量は容器内の液量が少ないと小さくなる。
ハ LPガス設備の配管などの設計にあたって、ガスメータによる圧力損失を考慮する必要はない。
誤 LPガス設備の圧力損失は、低圧部配管などの圧力損失（ガスメータ・ガス栓などの圧力損失を含む。）は、0.3kPa（自動切替式一体型調整器などの場合は0.55kPa）以内に設計する。
二 50kg型容器を、上から物の落ちるおそれのない水平な場所に設置した。
正
問５ 個別供給方式（体積販売によるものに限り、バルク供給によるものを除く。）のLPガス設備に関して
イ 外気から容器に入る熱量は容器中のLPガスの温度と外気の温度との温度差によって異なるため、夏期より冬期のほうが、ガス発生能力は大きくなる。
誤 温度差が大きくなる夏期のほうがガス発生能力は大きく、冬期のほうが小さい。
ロ ガス給湯器の1号とは、1分間に1Lの水を25℃温度上昇させる能力の機器をいい、一般的なガスの給湯機の1号は、2.2kwを目安にしている。
正 一般的なガス給湯機の効率を80%として計算している。
①１時間（60分）に１L（1kg）の水を25℃上昇させる熱量を求める。
（1kg/分×60分/h×4.19kj/kg（kg・℃）×25℃）÷0.8≒7860kj/h
②kwに換算する。1w＝1j/sより、1kw・ｈ＝3600ｋｊ
7860kj/h÷3600ｋｊ/（kw・ｈ）≒2.2kw（目安）
ハ 低圧配管の内容積が15Lであったので、機械式自記圧力計を用いた気密試験の圧力保持時間を5分間とした。
誤 機械式自記圧力計の気密試験圧力保持時間は、次のとおり。
・管の内容積が10L以下 5分以上
・管の内容積が10Lを超えて50L以下 10分以上
・管の内容積が50Lを超えるもの 24分以上
二 LPガス設備の圧力損失は、その中を流れるLPガスの流量が多くなるほど大きくなる。
正 圧力損失は、管中を流れるLPガスの流量およびその比重が大きくなるほど大きくなる。なお、管の内径が大きくなるほど圧力損失は小さくなる。
問６ 個別供給方式（体積販売によるものに限り、バルク供給によるものを除く。）のLPガス設備に関して
イ LPガスの組成、液の温度および外気温などの環境条件が同じで、同一の容器の場合、自然気化方式による容器からの時間当たりのガス発生能力は、LPガスの残液量が多いほど大きくなる。
正 外気からの熱は液が接触している容器の壁を通して入ってくるので、液量が多いほどガス発生能力が大きくなる。
ロ 配管は、排気筒などの熱を発生する場所に対し,30cm以上離し、または防熱板などで保護すること。
正
ハ LPガス設備は供給設備と消費設備に区分されるが、ガスメータの入口側に設置されたガス栓は消費設備に分類される。
誤 体積販売を行う場合、容器（貯蔵設備）からガスメータ出口までを供給設備といい、ガスメータ出口から燃焼器までを消費設備という。したがって、ガスメータ入口側に取り付けるメータガス栓は供給設備に分類される。
二 低圧配管等の内容積が15Lであったので、機械式自記圧力計を用いた気密試験の圧力保持時間を5分間として、気密試験を行った。
誤 配管の内容積が10Lを超え50L以下の場合、機械式自記圧力計の気密試験の圧力保持時間は10分間以上必要である。
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