イ 集合装置の高圧部のガス漏えいを検知するために流量検知式切替型漏えい検知装置を用いた。
誤 流量検知式切替型漏えい検知装置は集合装置の高圧部のガス漏えいを検知することはできない。
ロ LPガス販売事業者が、消費者宅にガス漏れ警報器を設置したとき、消費者に対し警報が鳴ったときのとるべき処置について説明した。
正
ハ 不完全燃焼警報器の検知部を天井面から20cm、燃焼器から水平距離で3mの位置に設置した。
正
二 張力式ガス放出防止型高圧ホースは、配管の折損などにより大量のガスが流れた場合、ガスを遮断する。
誤 張力式ガス放出防止型高圧ホースは地震などによって容器が転倒するなど高圧ホースに所定の引張力が加わるとガス放出防止機能が働きガスを遮断する。
問２ LPガス用安全危機について
イ COは空気より重たいため、CO警報機を床面から高さ30cm、燃焼器から水平距離で4mの位置に設置した。
誤 不完全燃焼排ガスに含まれる一酸化炭素(CO）は空気より軽く天井面付近にたまるため、CO警報機(不完全燃焼警報器）は天井面から下方に30cm以内、燃焼器から水平距離で4m以内のところに設置する。
ロ マイコンメータSは、震度3の地震の際に使用中のLPガスを自動的に遮断する機能を有する。
誤 マイコンメータSには感震器が内蔵されており、ガスを使用中に震度5相当以上の地震を感知した場合にガスを遮断する機能を有している。
ハ ガス漏れ警報器は、通常の使用状態でLPガスの爆発下限界濃度の1/100以上1/4以下で警報を発する。
正
二 高圧ホースに組み込まれたガス放出防止機構には、過流式と張力式がある。
正 過流式は、配管の折損などにより大量のガスが流れるとガスを遮断する。張力式は、地震等で容器が転倒したときに、高圧ホースに所定の引張力が加わると、防止機構が作動してガスを遮断する。
問３ LPガス用安全機器について
イ ガス漏れ警報器の検知部の設置位置は、天井面から下方に30cm以内のできるだけ高い位置であって、検知部から最も遠い燃焼器の外壁面から水平距離で4m以内とすること。
誤 ガス漏れ警報器の検知部の位置は、床面から検知部等の上端までの高さが30cm以内のできるだけ低い位置でなければならない。
ロ 不完全燃焼警報器は、給排気口などの付近で常時外気により燃焼器の排ガスが薄められるおそれのある場所を避けて設置すること。
正
ハ CO濃度測定器によって解放式湯沸器の燃焼排ガス中のCO濃度を測定するときは、排ガスのサンプリングは燃焼器を2分間以上燃焼させた後に行うこと。
正 燃焼が安定してから測定する。
二 張力式のガス放出防止型高圧ホースは、地震や落雪などによって容器が転倒するなどによって高圧ホースに所定の引張力が加わると、ガス放出防止機構が作動してガスを遮断する。
正 なお、過流式は、管の破損などにより所定流量以上のガスが流れたとき、作動してガスを遮断する。
問４ LPガス用安全機器に関して
イ 特定地下街等および特定地下室等に設置するガス漏れ警報器は、告示で定める集中監視型ガス漏れ警報器に限定されている。
正
ロ ガス漏れ警報器は、通常の使用状態で、LPガスの爆発下限界の1/100以上1/4以下で警報を発するように設計されている。
正
ハ 不完全燃焼警報器は、通常の使用状態で、大気中の一酸化炭素の濃度が800ppmを超えたときに初めて警報を発するように設計されている。
誤 警報濃度が50ppm超250ppm以下で換気注意報を発し、50ppm超550ppm以下で警報音、信号を即時発するように設計されている。
二 過流式ガス放出防止器の7.5kg/h用は、容器1本当たりの最大ガス使用量が7.5kg/h以下の場合に使用され、監視範囲は主として高圧部に限られる。
正
問５ LPガス用安全機器などについて
イ 過流式ガス放出防止器は、管の破損などにより所定流量以上のガスが流れたとき、自動的に作動してガスを遮断する機能を有している。
正
ロ ガス放出防止型高圧ホースには、張力式のみがある。
誤 ガス放出防止型高圧ホースには、張力式と過流式がある。
ハ 不完全燃焼警報器の検知部を床面から20cm、燃焼器から水平距離で5mの位置に設置した。
誤 不完全燃焼後の排気ガスは、空気より軽く天井面近くに溜まる。従って、不完全燃焼警報器（CO警報機）の検知部は天井面から30㎝以内、燃焼器から水平距離で4m以内のところに取り付けること。
二 すべてのLPガスメータは、地震時に自動的にガスを遮断する機能を有している。
誤 マイコンメータ（S、SB、E、EB）には感震器が内蔵されており、ガス使用中に震度5相当以上の地震を感知した場合、ガスを遮断する。しかし、すべてのLPガスメータが感震遮断機能を有しているわけではない。例えば、40㎥/hのガスメータは感震器が内蔵されていない。
問６ LPガス用安全機器に関して
イ 不完全燃焼警報機（CO警報機）は、燃焼器の真上に設置してはならない。
正 設置してはならない場所は、①燃焼器の真上および排気、湯気、油煙などが直接当たるおそれのある場所、②排ガスが流通しにくい場所、③排ガスが薄められるおそれのある場所、④高温（50℃以上）、低温（0℃以下）になるおそれのある場所、⑤浴室内などである。
ロ 流量検知式切替型漏えい検知装置は、親子式差圧調整器と漏えい検知部とで構成され、親子式差圧調整器は、親調整器と設定圧力を少し高くした子調整器で構成されている。
正
ハ 張力式のガス放出防止型高圧ホースは、地震や落雷などによって容器が転倒するなど、高圧ホースに所定の引張力が加わると、防止機構が作動してガスを遮断する。
正
二 複合型警報器とは、ガス漏れ警報器と不完全燃焼警報器を組み合わせたもので、CO検知部とLPガス検知部および警報部の機能が同一のケースに収められている一体型である。
誤 複合型警報器は、CO検知部（天井付近）とLPガス検知部（床面付近）は設置場所が異なるため、一体型ではなく分離型である。
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